さて、本日はクラスの新たな取り組みについてお話したいと思います。それは、本日よりスタートした**「モーニングミーティング」**です。

弊社ではこれまで、全社ミーティングを業務終了後に行っていました。「残業をもっと無くしていこう！」とスタッフに呼びかけている手前、この状況に少々矛盾を感じていたのも事実です。しかし、今回のモーニングミーティング導入は、単に時間帯を変更するというだけでなく、より深い意図と、それを裏付ける確かな根拠があります。

それは、**「時間医学」**という研究分野との出会いです。

このブログを通じて、クラスコの挑戦、そして私が思い描く未来の働き方について、読者の皆様と共に深く考えていきたいと思います。

なぜ朝なのか？時間医学が語る、働き方の新常識

皆さんは「時間医学」という分野をご存知でしょうか？ これは、時間帯と人間の生体リズムの関係性を研究し、時間帯によって人間のパフォーマンスがどのように変化するのかを明らかにする学問です。

時間医学の研究によると、物理的に同じ1時間でも、朝の1時間、昼の1時間、夜の1時間では、その質が大きく異なることがわかっています。そして、**「その時間にどういった行動を行うかで、成果も変わってくる」**という興味深い研究結果も出ています。

今回のモーニングミーティング導入の背景には、この時間医学の知見があります。特に注目したのは、**「午前中の会議は情報共有に向いている」**という点です。

朝、起床してから時間が経過するにつれて、脳は徐々に疲労していきます。様々な情報を処理し、判断を下していく中で、脳のリソースは消耗されていくのです。そのため、疲労が蓄積した夜の時間帯に、複雑な情報共有や意思決定を行うことは、効率的とは言えません。集中力も散漫になりがちで、建設的な議論も生まれにくい可能性があります。

一方、朝は脳がリフレッシュされた状態であり、集中力が高く、新しい情報を吸収しやすい時間帯です。そのため、午前中に情報共有を行うことで、参加者はより高い集中力を持って内容を理解し、活発な意見交換が期待できると考えました。

また、一般的に言われるように、**「朝はヤル気があり、集中力がある」**のは事実です。これは、脳が疲労していない状態であることの裏返しと言えるでしょう。日中の活動で疲弊した脳で臨む夜のミーティングと、フレッシュな状態で臨む朝のミーティングでは、得られる成果に大きな差が出るのは想像に難くありません。

モーニングミーティングは、単に時間を朝に変更するだけでなく、時間医学という科学的な視点を取り入れることで、ミーティングの質そのものを向上させることを目指しています。

モーニングミーティング導入の舞台裏：テクノロジーと科学的アプローチの融合

モーニングミーティングの導入は、決して突発的な思いつきではありません。時間医学の知見を踏まえ、社内で慎重な検討を重ねてきました。

まず、ミーティングの時間帯を朝に変更することによるメリットとデメリットを洗い出し、様々な部署の意見を聞き取りました。懸念点としては、朝の準備時間との兼ね合いや、遠方からの参加者の負担などが挙げられました。

これらの懸念点を解消するために、テクノロジーの活用も視野に入れました。例えば、オンライン会議システムの導入や、議事録の自動作成ツールの活用などです。これにより、物理的な距離の制約をなくし、効率的な情報共有が可能になると考えました。

また、モーニングミーティングの実施方法についても、様々な工夫を凝らしました。長時間にならないように、30分以内を目安とし、議題も事前に共有することで、参加者が効率的に準備できるように配慮しました。

導入初日となった本日のミーティングでは、参加者から「朝の方が頭がスッキリしていて集中できた」「午後の時間を有効活用できそうだ」といったポジティブな意見が多く聞かれました。もちろん、まだ始まったばかりですので、今後も参加者の意見を聞きながら、より良い形に改善していく必要があると考えています。

「働き方をサイエンスする」とは？クラスコの改革の本質

今回のモーニングミーティング導入は、クラスが進める働き方改革の一環に過ぎません。私たちが目指すのは、**「働き方をサイエンスする」**という、より本質的な改革です。

これまでの働き方は、どうしても勘や経験に頼りがちでした。しかし、時間医学をはじめとする科学的な知見を取り入れることで、より客観的で効果的な働き方を実現できるはずです。

例えば、従業員のパフォーマンスデータを分析し、最も集中できる時間帯や、疲労が蓄積しやすい時間帯を把握することで、個々の能力を最大限に引き出す働き方を支援できます。また、コミュニケーションツールやタスク管理ツールなどのテクノロジーを活用することで、無駄な時間を削減し、生産性を向上させることができます。

「働き方をサイエンスする」とは、単に効率化を目指すだけでなく、従業員のエンゲージメントと生産性の両立を目指すものです。従業員が働きがいを感じ、意欲的に仕事に取り組むことができる環境を整備することが、企業の成長に不可欠だと考えています。

そのためには、トップダウンで一方的に改革を進めるのではなく、従業員一人ひとりの意見を聞き、共に考え、共に創り上げていく姿勢が重要です。失敗を恐れず、様々な実験的な取り組みを続けながら、最適な働き方を見つけていきたいと考えています。

不動産業界における働き方改革の可能性と課題

不動産業界は、他の業界に比べて働き方改革の遅れが指摘されることもあります。長時間労働や休日出勤が常態化しているというイメージも、いまだに根強く残っているかもしれません。

しかし、少子高齢化による労働人口の減少や、テクノロジーの進化といった社会的な変化は、不動産業界にも変革を迫っています。これまでの働き方を続けていては、優秀な人材を確保することは難しくなり、企業の競争力も低下していくでしょう。

不動産業界における働き方改革の課題としては、業務の特性上、どうしても対面でのコミュニケーションが必要となる場面が多いことが挙げられます。また、古い慣習や業界の体質が、新しい働き方を阻んでいるケースも少なくありません。

しかし、これらの課題を乗り越えるために、テクノロジーは大きな可能性を秘めています。VR（仮想現実）を活用した物件の内覧や、オンラインでの契約手続きなど、非対面でも可能な業務は増えています。また、AIを活用した業務効率化も進んでいます。

重要なのは、テクノロジーを単なる効率化ツールとして捉えるのではなく、多様な働き方を実現するための手段として活用することです。例えば、リモートワークの導入や、フレックスタイム制度の導入など、従業員一人ひとりのライフスタイルに合わせた働き方を支援することで、より働きがいのある環境を実現できるはずです。

これからの不動産業界を担う人材には、新しい発想や柔軟な思考が求められます。そのためにも、業界全体で働き方改革を推進し、魅力的な業界へと進化していく必要があると考えています。

小村典弘が描く、未来の不動産業界の働き方

私が描く未来の不動産業界の働き方は、テクノロジーと人間性が調和した働き方です。

AIやIoTなどのテクノロジーは、ルーティンワークや煩雑な作業から人間を解放し、より創造的な業務に集中できる環境を提供します。しかし、不動産ビジネスの本質は、人と人との繋がりです。テクノロジーは、その繋がりをより深め、より質の高いものにするためのツールであるべきです。

例えば、AIを活用した物件提案は、顧客の潜在的なニーズを掘り起こし、最適な物件との出会いをサポートします。しかし、最終的な意思決定は、人間の感情や価値観に基づいて行われます。不動産エージェントは、テクノロジーを活用しながらも、顧客一人ひとりに寄り添い、最適な提案を行うことが求められます。

未来の不動産業界では、場所や時間に縛られない柔軟な働き方が当たり前になるでしょう。リモートワークやサテライトオフィスを活用することで、従業員は自分のライフスタイルに合わせて働く場所や時間を選ぶことができます。これにより、ワークライフバランスが向上し、より創造性とイノベーションが生まれやすい環境が実現すると考えています。

そして、何よりも大切なのは、創造性とイノベーションを生み出す働き方です。変化の激しい時代においては、常に新しい発想やアイデアが求められます。そのためには、従業員が自由に意見を言い合えるフラットな組織文化や、多様なバックグラウンドを持つ人材が活躍できる環境が不可欠です。

私は、テクノロジーと科学的なアプローチを活用しながら、このような未来の不動産業界の働き方を実現するために、クラスを先頭に立って挑戦し続けていきたいと考えています。

まとめ：科学の力で、働き方の未来を切り拓く

今回のモーニングミーティング導入は、クラスが進める働き方改革の小さな一歩に過ぎません。しかし、この一歩には、私たちが目指す未来の働き方の重要な要素が凝縮されています。

それは、科学的な根拠に基づいた意思決定、テクノロジーの積極的な活用、そして従業員のエンゲージメントを重視する姿勢です。

クラスの挑戦はまだ始まったばかりです。今後も様々な実験的な取り組みを通じて、より良い働き方を追求し、その成果を社会に還元していきたいと考えています。

最後に、読者の皆様に問いかけたいと思います。

あなたの働き方は、どう変わるべきでしょうか？

テクノロジーの進化や社会の変化を踏まえ、これからの働き方について、共に考えていきましょう。